生活防衛資金はいくら必要？共働きの我が家が「少なめ」な理由

2026年6月13日2026年6月14日

投資の話をしていると、必ず出てくるのが「生活防衛資金は現金で別に持っておこう」という鉄則です。私もこのブログで、新NISAの記事でも家を現金で買った記事でも、何度か書いてきました。

じゃあ、いくら持てばいいのか。我が家の答えは、生活費の6か月〜1年分。世間で言われる目安からすると、むしろ「少なめ」です。今日は、なぜ我が家がこの額にしているのか、その理由を正直に書きます。

※本記事は我が家の体験と考え方の記録です。投資は元本割れのリスクがあり、特定の手法を勧めるものではありません。適正な生活防衛資金の額は、家庭の状況によって大きく変わります。

そもそも生活防衛資金って？

ざっくり言うと、何かあっても当面の生活に困らないための現金です。病気・ケガ・失業・家電の故障——人生にはお金が急に要る場面があります。そのときに、株を売らずに済むための“現金の砦”。これが生活防衛資金です。

ポイントは、これは投資とは完全に別腹だということ。投資用のお金とは分けて、すぐ動かせる現金で持っておく。ここは私も例外なく守っています。

我が家は6か月〜1年分（少なめ）にしている

我が家はほぼ資産を株（オルカン）に振っていますが、生活防衛資金だけは現金で、生活費の6か月〜1年分を確保しています。世間では「会社員なら3〜6か月、できれば1年」とよく言われるので、その下限〜真ん中くらい。多くはありません。

理由は、共働きの二馬力だからです。

仮に私か妻のどちらかが働けなくなっても、すぐに生活が破綻する状況ではありません。もう一方の収入とこれまでの蓄えで、当面は対応できます。
そして今は、夫婦そろって働いていて貯蓄を積み上げている段階。毎月お金が入ってくる前提なので、株が暴落しても、それを取り崩して生活する必要がありません。

我が家の最大の生活防衛資金は、実は「二馬力」

つまり我が家にとって、株の暴落は「生活に直結しないイベント」なんです。

暴落しても、給料は入ってくる。生活費は給与でまかなえる。だから、慌てて株を売る必要がない。

この状態こそが、我が家にとって最大の生活防衛資金だと思っています。 現金そのものだけでなく、二馬力で働けるという「人的資本」も、立派な生活防衛資金の一部なんですよね。だから少なめの現金でも、安心してほぼ株100%に近づけている。生活防衛資金を「現金の額」だけで考えると、この視点が抜け落ちてしまう気がします。

金額は「いつ取り崩す可能性があるか」で決まる

ここも大事なところです。生活防衛資金は「全員いくら」と決まっているわけではなく、自分がいつ・どんなときに現金を取り崩す可能性があるかで決まると思っています。

共働き・会社員（今の我が家）：二馬力で収入が途切れにくい → 少なめ（6か月〜1年）でOK
自営業・片働き・独身：収入が止まると一気に苦しい → 厚め（1年以上）が安心
FIRE後：これがいちばん変わります。

FIREして働かなくなると、暴落が来たときに「給料で耐える」ことができません。株が下がっている最悪のタイミングで、生活費のために株を売るハメになる——いわゆるシーケンスリスク（取り崩しの順序リスク）です。だからFIREに必要な金額の記事でも書いたように、私がFIREするなら、生活防衛資金は2〜3年分は欲しい。暴落が来ても、現金で2〜3年しのげれば、株を底値で売らずに回復を待てるからです。（これは完全リタイアの場合の話で、バリスタFIREのように少し働き続けるなら、もう少し少なくてもいいかもしれません。）

同じ私でも、働いている今は少なめ、FIRE後は厚め。生活防衛資金は固定じゃなく、ライフステージで変えるもの。これが我が家の考え方です。